【都立高校入試社会対策】過去問から考える資料読み取り問題のコツ

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【都立高校入試社会対策】資料読み取り問題のコツをつかんで5点獲得

都立高校入試社会では、公民分野や日本地理分野、近現代史を中心に、資料読み取り問題が必ず出題されます。

このタイプの問題で必要なのは知識ではありません。与えられた文章と資料とを照らし合わせ、きちんと情報処理できれば必ず正解できます。実際に過去問を検討しながら、資料読み取り問題で正解するコツに迫ります。

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地方自治の知識や割合計算が必要ないって本当?

まずは27年度の大問5[問3]を解いてみましょう。

「公共財や公的サービスの原資となる財源の確保が課題となっている。」とあるが、次のⅠのグラフは、1990年と2010年における我が国の地方財政歳入総額及び歳入項目別の割合を示したものである。Ⅰのグラフ中のア~エは、地方税、地方交付税交付金、国庫支出金、地方債のいずれかに当てはまる。Ⅱの文章は、1990年と2010年の歳入項目別の変化の様子について述べたものである。地方債に当てはまるのは、Ⅰのグラフ中のア~エのうちのどれか。

【都立高校入試社会対策】資料読み取り問題のコツをつかんで5点獲得

○自主財源である地方税は、金額に大きな変動はないが、全体に占める割合は減少している。

○歳入総額の増加分は、ほとんどが依存財源で賄われており、依存財源を割合の変化が大きい項目から並べると、地方債、国庫支出金、地方交付税交付金の順になっている。

入試当日は、「地方税」「地方交付税交付金」「国庫支出金」「地方債」という言葉が出てきて、「地方自治なんてちゃんと勉強していない!」と焦った受験生も多かったことでしょう。また、「割合」という言葉に拒否反応を示して、「これは捨て問!」と決めつけてしまった受験生もいたかもしれません。

しかし、この問題は地方自治の知識を問うているわけでもなければ、複雑な割合計算が必要なわけでもありません。常識的な読解力と簡単な引き算ができれば確実に解けます。解き方の手順を示しますね。

まずは、文章を読解しましょう。Ⅱの文章の1文目は、地方税の金額はほぼ変わっていないけれど割合が減少している、という意味です。

Ⅱの文章の2文目にある「歳入総額の増加分は、ほとんどが依存財源で賄われており」とは、歳入が増えたのは依存財源が増えたからだ、という意味です。その依存財源について、「割合の変化が大きい項目から並べると、地方債、国庫支出金、地方交付税交付金の順」とあるので、地方債の割合の変化が一番大きいと分かります。

次に、グラフから読み取れる情報を整理します。ア~エの割合の変化を見ていきます。

・ア → 35.2-41.6 =-6.4

・イ → 17.6-17.8 =-0.2

・ウ → 14.7-13.3=1.4

・エ → 13.3-7.8=5.5

アとイは割合が減少(マイナスの変化)しているので、Ⅱの文章の1文目と合わせて考えると、どちらかが地方税です。Ⅰのグラフから、金額の変化がより小さいのはアなので、アが地方税です。

残っているイ~エのうち、エは割合が大幅に増加しています。先ほど検討したⅡの文章の2文目と合わせて考えると、エが地方債だと判断できます。したがって、正解はエです。

「地方債」「依存財源」などの言葉を知らなくても正解を導けますよね?

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